CDIM はじめに
「歯科医院＝虫歯を削るところ」というイメージを持つ方は多いのではないだろうか。実は、いま、歯科医院はそのイメージから大きく変化しようとしている。
近年、口腔内の健康と全身疾患の関係がさまざまな研究から報告されていて、2019年の「骨太の方針」に医科歯科連携や歯科予防に関する項目が記載された。それに応じて、近年の診療報酬においても周術期や在宅医療において医科と歯科の連携に対する評価の拡充、予防治療に対する評価の新設などがなされている。医科の疾患管理の面で、歯科が非常に重要であるという認識が広がっているのである。そのような背景から、弊社でも改めて歯科分野に注目をしている。
歯科は自由診療の範囲が大きいなど、医科とは異なる環境もある。また高齢化などを背景として、治療内容、取り巻く課題など、歯科領域における状況そのものも変化しつつある。そのため、最新かつより深い情報を得ることが、歯科領域の状況を正確に把握することで必要である。
そこで、今回は弊社の市場研究の一環として、国内外の歯科業界の事情に詳しいWHITE CROSS社・赤司征大社長に、歯科業界の現状と今後、国内外における状況についてインタビューを実施した。今後、４回に分けその内容を連載する。
- 歯科分野における今後10年、20年の変化
- 特に重要な技術（システム・機器・材料など）
- 歯科業界を取り巻く環境
- 海外の歯科先進国における現在のトレンド、日本との差異
WHITE CROSS株式会社 代表取締役 赤司征大様 略歴
2008年、東北大学歯学部／2015年、UCLA Anderson School of Management卒。歯科医療法人にて診療に従事しながら、中小企業診断士として業務改善に携わった後、UCLAにおいてMBAを修学。2015年、WHITE CROSS株式会社を共同創業。東北大学歯学部／大阪歯科大学大学院／松本歯科大学／日本大学松戸歯学部 非常勤講師。神奈川歯科大学 医療経営学招聘講師。東京都歯科医師連盟会員
（１）歯科分野における今後10年、20年の変化
Q.まず、現在の歯科領域におけるトレンド・変化として、注目すべきものについてお教えいただけますでしょうか？
まず、国内のことについてお話しします。分野におけるトレンド、背景概要のことでいうと、古くは90年代に8020運動が歯科医師会の主導ではじまり、この30年の間に80代の高齢者の（達成率として）50%以上に歯が残っている状態になって来ています。これは一方で、歯周病が高齢者に広くまん延している社会構造になってきた、とも言えて、う蝕（＝虫歯）と歯周病ということでいえば、う蝕もこれからもあり続けるものではありますが、徐々に国として対応しなければならないことの軸がずれてきているだろう、という認識が正しいのではないかと思います。
（高齢者歯科における）歯周病が大きな問題点になってきている中で、社会全体のトレンドという意味では、これまで歯科医は診療室完結型で“削って埋めて”を中心とした歯科医療であったところ、それに加えて地域包括ケアの中における役割が求められるようになってきています。在宅等における多職種連携が行える歯科（あるいは病院歯科）において、周術期医療管理、口腔ケア、その後の咀嚼・嚥下機能回復などについての対応を大きく求められるようになってきています。
「これから10年間でどこまでを目指していくべきか」ということでは、例えば日本歯科医師会が出している『2040年を見据えた歯科ビジョン』では、国内の病院約8,000施設のうち約15%に院内歯科がある中で、それを2035年までに30%から2倍に引き上げよう、という動きがあります。それは、大枠で言うと歯科医師の中に機能分化が起きなければいけない、ということです。例えば耳鼻科と脳外科では同じ医師でも全く異なることをしているのと同じように、歯科においても高齢者に対応した歯科医師と従来の歯科治療に対応した歯科医師で機能が分かれていく可能性が高いと考えています。
–歯科医療機関の動向–
その中で、大きな分野でいえば、歯科医院の中規模化が進んできています。一国一城型のモデルを脱却して、地域の中で医科、在宅、介護などの機関と連携できる一定の人的リソースを確保するクリニックを形成するような流れが診療報酬で評価する形で推進されてきました。こうしたことから、医科と歯科が相関する、予防等の分野を担うような歯科医院のモデルが全国で少しずつ出来つつある、というイメージがあります。
また、東京を中心に、もう在宅医療なしでは医療が成り立たない状態になってきている中で、2000年代頃から在宅訪問専門の歯科センターが増えてきた経緯があります。はじめの内は巡回してちょっと治療をして、といった従来の歯科治療メインの形であったのが、最近の傾向として地域にもよりますが摂食・嚥下・リハビリテーションを行って食べられるようにする、といった対応にシフトさせた役割が求められるようになってきており、従来の訪問歯科治療に加えて新しい役割までを内包した訪問専門の歯科医院がみられるようになってきています。これは耳鼻科とも役割が競合することが考えられますが、ここにおいてチーム医療が必要不可欠になります。例えば、摂食機能療法において歯科医師のみでは、食道癌などの重篤な疾患を見逃す可能性があります。必要性があっても咽頭・喉頭に対する小外科手術は行えません。一方で、そこに対応できる耳鼻咽喉科のみでは、日本全国の在宅での摂食機能療法のニーズに対応していけるだけの人的リソースがなく、咀嚼機能の回復もできません。この領域においては、建設的な医科歯科連携を通じて、診療科間で補い合うことが求められます。
一方、外来の方はというと、これまで一定の年齢を超えると外来受診が一気に減少する傾向がありましたが、来院しなくなった高齢者への歯科医療ニーズがなくなっているわけではありません。他の疾患との優先順位や寝たきりなどにより、純粋に歯科にかかれなくなっているというのが現状です。地域包括ケアの時代においては、その満たされていないニーズが在宅や病院歯科によってカバーされるようになっていく事が求められています。外来に話を戻すと、外来受診においても一気にニーズがなくなっていくということはありません。人口動態として高齢者数が微増していく状況の中では、高齢者の口の中では当然これまでの蓄積があり、歯科治療の必要性が依然としてあります。
総合すると、全体の人口は減少するものの高齢者歯科の必要性が増加することによって外来治療のニーズは強く減少していくことはない状況にあるわけです。歯科治療のコアバリューとして、これまで何十年間引き継いできたものが大きく変わるわけではない中で、他のニーズにも対応していかなければならない、というのが現在の大きい意味合いにおけるトレンドだと考えられます。
( 続）
＊CDIメディカルでは医療分野、ヘルスケア分野のコンサルティングのテーマとして、引き続きこの『歯科関連』にも注目をしていきたいと思っています。情報交換などして頂ける方はぜひお願いいたします。
文責：山下 耕平
山下 耕平（株式会社CDIメディカル Consultant）
早稲田大学人間科学部卒、同大学大学院人間科学研究科修士課程修了。
医療機器メーカー、医療機関向けコンサルティング企業、医療系ベンチャー企業を経て、現在に至る。